英国の「陸軍派兵要請」を拒絶した山県
第一次世界大戦中の日本の外交、特に大戦に対する参戦問題は、のちの日本の孤立
化の節目になる日英同盟廃棄とも深い関係がある。
14年(大正３)８月１日と２日、独露両国は互いに宣戦し、三国協商の露側の英仏も
相次いで参戦します。
グリーン駐日英大使は８月７日 太平洋における独巡洋艦の捜索、撃沈を日本政府
に依頼。８日未明までかけて、加藤高明外相は参戦を主張し閣議決定を得るのだが
元老には事前協議せず、山県有朋らの不興を買ってしまいます。
８月15日日本はドイツに最後通牒を発し、23日に宣戦して青島を攻撃。10月までに ドイツ領南洋諸島の赤道以北を占領、11月には青島作戦が終了します。
16年(大正５)末ごろから、ドイツは潜水艦による地中海の通商破壊作戦を強化、協
商国側の被害が増大します。再三にわたる英国からの日本艦隊派遣の要請で、旧式
巡洋艦明石を指揮艦として、駆逐艦十二隻を派遣します。
英・仏が敗北すれば対米負債の支払いが困難になる恐れから、17年２月の独の無制限
潜水艦作戦を理由に同年４月６日米国が参戦します。
米海軍は駆逐艦六十四隻、駆潜艇七十七隻という大勢力で米国の威勢を示しました。
17年(大正６) ロシア革命により露軍が戦線を離脱し、独軍がパリ近くに迫る危機的
状況のなかで、仏・英から日本陸軍の欧州派兵を強力に要求されます。
枢密院議長山県有朋は「戦争後は白人と黄色人種の対立において、白人諸国が連合し
てくるのは必至」と考え、陸軍出兵を拒絶するのです。現に地中海に駆逐艦を派遣し
ているのに、陸軍だけは駄目というのは理屈が通らない。
英国の対日失望感は強く、日英同盟を長期的に維持する一つのチャンスを、日本は第
一次大戦の間に見逃してしまったのである。
国力の弱い小国が、無理して大国の真似をしてもすぐメッキが剥がれるものですネ
山県の存在は「老害」としか言いようがなく、彼は彼の死亡まで枢密院議長の椅子に
座り続けるのである。
