ロスチャイルド家とは--⑨
日本は戦争をビジネスとするグローバル資本家によって、1945年８月広島・長崎に原子爆弾が投下された。彼等は東京裁判で南京大虐殺を捏造して原爆投下を正当化しただけでなく、共産党や社会党など反日分子を組織して日本国民に自虐史観を叩きこんだ。日教組の教師は「日本人は戦争で悪いことをした、日本は犯罪国家だ」と今もなお学童に吹き込んでいる。韓国はこれに便乗して従軍慰安婦をでっち上げて日本を貶め、米国政府も加担している。
杉原千畝が日本政府の命令に背いて日本通過ビザを発給したおかげで、６,０００人のユダヤ人が生延びることができたが、杉原は訓令違反によって終戦直後、外務省を解雇されたと言われている。だが、ここには嘘が隠されている。真実は日本政府がビザ発給を拒否したわけでもなく、また杉原は戦後占領下で外交事務が激減したために1947年に退職。彼には退職金も年金も支払われている。ユダヤ資本が執拗に歪曲を重ねていることが解かる。
安倍晋三首相が「日本を取り戻す」と宣言したのは、憲法を改正するだけでなく「グローバル資本と闘え」と言っていると同義である。世界中の国々が紛争や戦争被害、植民地支配、石油や食糧被害、金融被害を受けている。今こそカトリック国はじめロシア、日本、インド、南アフリカ共和国、産油国が立ち上がり『グローバル資本主義解体同盟』を組織して米国政府、英国政府、中国政府と対決する時である。
アメリカ国民が穀物メジャーを解体国営とし適正価格が実現すれば、餓死する人口を激減させることができるだろう。石油メジャーを追放すれば産油国も消費国も大幅な利益を享受できるだろう。イスラエルを英国本土内に強制移転できればアラブ諸国に平和が訪れるであろう。中国共産党や人民解放軍の幹部が逃亡のために海外に持ち出した１兆ドルや不動産を差押えれば、搾取された人民による中国国家再建に役立てられるであろう。
国連、ＩＭＦ、世界銀行などはグローバル資本に牛耳られているが、国連総会の場で『グローバル資本と闘う』ことを宣言すべきである。ローマ法王、プーチン大統領、安倍首相などが、彼等の非道を訴え『グローバル資本主義解体同盟』に参加することが、どれほど世界人類に利益をもたらすか全世界に知らしめ、彼等に責任をとらせるべきである。特にアメリカ国民の代表者には９.１１がグローバル資本の自作自演であったことを暴露して貰いたいものである。
日本マクドナルドとファミリーマートは今月22日、中国の食品加工会社「上海福喜食品」から保存期限を過ぎた鶏肉が使用されたとして「チキンナゲット」の販売を中止したと発表した。グローバル資本の利益偏重主義が招いた、人命にかかわる重大な事件である。この背後にはＴＶ画面に出てこない異常な工業式養鶏場の存在がある。
堤未果著「(株)貧国大国アメリカ」によれば「養鶏場で成長促進や病気予防のために、成長ホルモン剤や抗生物質が過剰投与され、工業式養鶏場の鶏の体重は２５年前の８倍となった。内臓や骨の成長が追いつかず大半が６週目で足が折れたり肺疾患になってしまう」----
「ケンタッキーフライドチキンで１２ピースのチキンを買うと、客がレジで払うのは２６ドル、ここからケンタッキー社に２１ドルが入り、加工業者に４ドル、養鶏場には３０セントしか入らない」「養鶏場の年収は僅か１５,０００ドルに過ぎない」と記述している。ここまでくると人間の食事ではなく、家畜の「餌」である。人類の健康など一顧だにしないグローバル資本が如何に強欲か、この事件は雄弁に物語っている。
